【PR】この記事には広告が含まれています。

就職・転職したい

退職よりも低リスク。社内転職のすすめ

2018年11月25日

退職よりも低リスク。社内転職のすすめ

個人的に、サラリーマンは学生にもお勧めできる良い職業だと思っています。

  • 個人事業ではなし得ない、大きな案件/多人数プロジェクトに携わることができる(経験を積める)
  • 世の中の多くの人がサラリーマンのため、社会の仕組みや相手(人や会社)の気持ちが理解できる
  • ほぼ一定のサラリーをもらえる

学生時代から無理して起業を考えなくても、とりあえず新卒特権をフル活用してまずは企業に所属するというのも悪くない選択肢です。

ただ、配属された部署や上司、自分が続けてきた仕事の状況によっては「こんなはずじゃなかった!」となる状況もありえます。

実は私も転職経験者ですが、前職の仕事に頭打ち感を感じた際、一足飛びに転職する頭となってしまい、他の選択肢はあまり考えていませんでした。

幸い、良い会社に拾ってもらえたと思っていますが、当時二人目が生まれようかという時でしたので、今思うとかなりリスキーだったと思います。

「まずは冷静に自分の周りを見渡してみてはどうか?」と、当時の自分に向けたメッセージです。

転職・起業は高リスク

昨今twitterを見ていると、退職バンザイ!退学バンザイ!な声が多いですが、転職や退職はやはり高リスクです。

人間関係や給与が大きく変わる可能性がありますので、特に現在の収入に生活が慣れてしまっている人(その家族を含む)は慎重に検討すべきだと思います。

起業してみたい、所得を増やしたい場合は、結果的に今の仕事を続けながら「複業」をした方が、トータルの所得が最大化される可能性もありますので。

ただ「どうしても今の職場が嫌だ」という人は、まずは社内転職を考える事をお勧めしたいと思います。

社内転職のメリット

社内転職ですが、単純に同じ会社の、他部門に異動することです。

これだけの事ですが、メリットは沢山あります。

働く環境を手軽に変えられる

仕事を辞めたい理由に「もっと違う仕事をしたい」「今の上司が嫌だ」など色々な理由があると思いますが、他部門に異動すれば環境を変えられます。

大企業であれば、部門が変わればそれこそ別会社位の文化の違いがあります。

大企業の中には、異部門間で業務の受発注(見積書・注文書のやり取り)を行っている企業もあるくらいです。

※部門ごとの独立採算制を取っている大企業は多く、部門単位の売上を求められる

当然、環境が変われば評価のされ方も変わります。扱われ方が変わる可能性があるわけです。

※参考記事

前の部署の人脈を活かせる可能性が高い

同じ会社の中ですから、以前の部署の同僚と一緒に仕事をする可能性もあります。

当然、以前一緒に仕事をした間柄ですから、お互いのやり方は理解していますし、仕事をお願いしたり、お任せしたりしやすい関係にあると思います。

特に大企業においては、このような異部門間のハブとなる人材は重宝されます。

異動によって社内人脈が増えるわけです。

※参考記事

給与体系はほぼ同じ

環境が変わっても給与体系はほぼ同じ。これは大きいと思います。

通常、サラリーマンであれば部署ごとに年収が数百万も変わることはあり得ません。

変わったとしても一部の部門査定程度でしょう。

環境を変えられるのにも関わらず「給料が激減する」というリスクは回避できるわけです。

 

次からは具体的な社内転職の方法を見ていきたいと思います。

具体的な社内転職の方法

公募制度を利用する

大きな会社であれば「社内公募制度」があると思いますのでそれを活用する方法です。

人材を募集する部署が人事を通して社内全体に公募をかけ、希望者を募るやり方です。

デメリット(課題)としては、通常社内公募で募集される人材は、年齢制限があったり、特殊技能を持った人間ですので、貴方がそれに該当しない場合は使う事ができません。

またそもそも社内公募制度を取り入れている企業は、社員が退職する事をリスクと捉えているホワイト企業である場合が多いので、異動希望者が多い企業に限ってこの制度が無い、という状況もあり得るかもしれません。

社内人脈を活用してコネで異動する

社内に根を張っていれば、

  • ●●の部門は人が足りていない
  • 今度○○部門の人間が辞めるらしい

というような情報は回ってくるのではないかと思います。

そこでその部門の上長に、色々な方法で異動希望を出すのです。

もちろん、普段から社内に根を張っておく事が大事ですし、その部門の上長と接点が無い場合は使えません。

会社にもよりますが、通常、異動はその部門長同士の合意があれば成り立ちますから、普段からやり取りがあれば比較的現実的な方法であると言えます。

新規事業に参画する

会社が新規事業を行う場合は、必要となる人材を各部(もしくは社外)から集める必要があります。

その際に声がかかるように、普段からしっかりPRしておくことが大事です。

特に新規事業の場合は、毎年決まった人事異動の時期とは無関係に、突如募集が始まります。

そのため常日頃からのPRが非常に大事です。

  • 私は●●に興味もがある
  • 今のこの仕事も面白いけど、○○の領域についても是非チャレンジしたい

というように、上下左右(左右は、他部署まで)にPRしましょう。

※上記のポイントは「今のこの仕事も面白いけど」です。

「今の仕事がどうしても嫌だから、××をやりたいんだ」って、採用する方から見たらあまり良い印象は無いですからね。

「どうしても社内では実現できない」時に初めて転職・起業を考える

大企業であればあるほど社内は広く、色々な人材がいます。

しっかり見渡してみれば、意外と貴方に合った上司や仕事に巡り合えるかもしれません。

ここまで頑張ってみて、それでもあなたの希望が「この会社ではどうしても実現できない」場合は、そこで初めて転職や起業を考え始めるのが良いと思います。

起業に関しては経験が無いので偉そうな事は言えませんが、転職についてはリクナビ等のサイトを使うことはお勧めしません。

私のお勧めは「今付き合いのあるお客様、仕入先(パートナー)の会社を転職先として見据える」です。

具体的な方法は以下の記事に記載しています。

こちらもローリスクで手堅い方法ですので、是非読んでみて下さい。

その他、就職・転職を考えている人への記事のまとめはこちら。

退職よりも低リスク。社内転職のすすめ
就職・転職を考えている人向けの記事まとめ

続きを見る

-就職・転職したい