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企業選びの基本は、給料の良い会社を選ぶこと
言うまでもない話ですが、サラリーマンは給料の良い会社&部署を選ぶ事が基本中の基本。
新卒時の初任給はどの会社でもほぼ同じですが、生涯年収となると雲泥の差が生まれます。
私が就職活動をしていた時はいわゆる就職氷河期と言われており、就職口がほとんどありませんでした。
そのため生涯年収についてはほとんど意識せず、大手子会社という理由だけで各社にエントリーし、その中の一社から何とか内定をもらった形。
今はこの時にしっかり考えなかったことを激しく後悔しています。
この記事は主に
- これから就職活動を迎える大学生
- 転職を考えている20代~30代前半のサラリーマン
に向けてのものですが、一番は当時何も考えていなかった自分に向けて書いています。
ココがポイント
給料の良い企業を選ぶのが基本中の基本!
「やりたい事」と「給料」は同プライオリティ
新卒時の面接で「志望動機」や「やりたい事」は必ず聞かれます。
皆さんこれに対して色々頭を悩ませて対策を打つわけです。
ですが、この対策と同じかそれ以上に企業の給与を調べることにパワーをかけるべきです。
更に大事なのは「やりたい事(あなたが面白いと思う事)」と「給料」のバランスを高次元で保つことです。
- 給料は最高だがやりたくない仕事をやらされる
- 好きな事をさせてもらえる仕事だが、給料は安い
などアンバランスな仕事は、長期的に見るとお勧めできません。
自分が考える「給与」と「やりたい事」のバランスを高次元で保てる仕事を選択しましょう。
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仕事内容は同じでも、企業や立場によって給料は違う
企業に所属すればすぐに気づくことですが、全く同様の仕事をしていても、置かれている企業や役職などの立場によって給料は全く異なります。
理不尽な事ですが、今の日本においてはこれが紛れもない事実。
一番まずいのは正社員ではない、派遣社員です。
派遣社員として登録すると、派遣先の大企業でその企業の社員と同じような仕事をするにも関わらず、給料は派遣会社のピンハネ分下がります。
加えて派遣社員から正社員になるのはかなりハードルが高いのが現在の日本。
一方で日本政府もこの状況を問題視しており、現在厚生労働省が中心となり、「同一労働同一賃金」の施策を進めようとしています。
ですが、既に既得権益を持つ企業の上層部のサラリーマンがこれに応じるにはかなりの時間を要すると想定されます。
ですので、理不尽な思いに苛まれる前に、同じ仕事をしても給料が最大化される、大企業のサラリーマンを目指すのが得策です。
給料の良い会社の選び方 オススメは東洋経済の特集
このブログでも何度か紹介させて頂いていますが、オススメは東洋経済が定期的に特集を組んでいる「賃金・生涯給料ランキング」です。
東洋経済新聞社は、定期的に発行される「会社四季報」である程度の売上を確保している企業。
そのため広告主からのバイアスが記事に反映されずらく、比較的平等目線でランキングを作成しています。
給与面だけで言えば、このランキングの中から企業を選んでおけば大きく外すことはありません。
※東洋経済については、こちらの記事でも詳細を記載しています。
なお新卒の場合は、特殊なコネ入社などのケースを除き、全員横並びでエントリーせざるをえません。
一方転職の場合は、リクナビなどの転職サイトを通じて調査するのではなく、自分自身の仕事でランキング内の企業に携わり、情報を収集することをお勧めします。
そのあたりの具体的な方法は以下の記事で細かく記載しています。
とりあえず給与の良い企業に入り、そのあと部署を探す
新卒の場合は企業は選べても、仕事内容(部署)までを精緻に選択することはできません。
※いわゆる「新卒ガチャ」
就職活動の教科書には「自己分析をしっかり行い、自分が何をやりたいかを明確にすべき」と書いてあります。
しかし、仕事をした事の無い学生に「自分が本当にやりたいと思う事(楽しいと思う事)」を明確にしろ、というのは無理な話ですし、そもそもやりたい事は仕事を続けていく中でどんどん変化していきます。
そのため、まずは給与の良い企業に入り、とりあえず仕事をしてみて、その後部署異動で自分のやりたい仕事ができる部署に行くのがお勧め。
就職活動後期になり内定が無いと、焦りのあまり、とりあえず受かりそうな企業ばかりエントリーする学生をよく見かけます。
こうなると企業側からも足元を見られ、余計内定が出なくなるという負のスパイラルに陥ります。
就職活動は余裕をもって、早い段階から給与の良い企業にアプローチするのがお勧めです。
企業選びの基本は、給料の良い会社を選ぶこと まとめ
冒頭にも書きましたが、私は新卒の際給与面については本当に未考慮で、後々そのことについて非常に後悔しました(今でも後悔しています)。
これから就職活動を始める学生、または転職を考えている若手サラリーマンは、是非同じ轍を踏まないようにしてください。
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